パイオニアグループ環境データ

グループ全体における環境関連活動の
目標・進捗を報告しています

パイオニアグループ
環境データ(2024年度発行)

パイオニアグループでは、事業を通して消費しているエネルギーや水資源、排出している温室効果ガス(GHG)や廃棄物・有価物、使用している化学物質の状況を把握・分析して、環境負荷低減に取り組んでいます。

環境データ 掲載内容

2024年3月31日時点のデータに基づいています。

PDFデータありマークの付いた項目は、環境データ集(PDFファイル)にも掲載しています

パイオニアグループ 環境データ集
(2024年度発行 #2)
(PDF 368 KB)

集計期間・範囲

集計期間

2024年3月期のデータ報告期間は、2023年4月~2024年3月です。
数値については四捨五入しているため、一部個々の数値と合計の数値が一致しない場合があります。

集計範囲

パイオニアグループにおける国内外の連結子会社を対象とし、対象拠点のリストを当ページの最後に記載しています。
対象範囲が異なるデータの場合は、注釈にて説明しています。

環境データダイジェスト

環境影響評価による
事業活動における環境負荷

エネルギー使用による環境負荷が一番大きい結果になります。

データ取得拠点のみ。

温室効果ガス排出量の削減
スコープ1+2, スコープ3

(千トン-CO2)

スコープ1+2

スコープ3

(期)

スコープ1・2:2021年3月期比で2031年3月期までに42%削減することを目標にしています。
スコープ3:カテゴリ1と11を対象に、2021年3月期比で2031年3月期までに42% 削減することを目標にしています。
(上記数値はスコープ3トータルです。)

当データは、2024年に算定バウンダリ・方法を変更したため、2022年・2023年のデータを掲載していません。

エネルギー使用量の推移

(テラジュール)
(期)

省エネ対策などによりエネルギー使用量の削減活動を推進しています。

データ取得拠点のみ。

廃棄物・有価物発生量の推移

廃棄物発生総量

リサイクル率

(トン)
(%)
(期)

リサイクルにより埋立処分量をゼロに近づける活動を推進しています。

データ取得拠点のみ。

環境データ一覧

GHG排出量(スコープ1・2)

2021年3月期(FY21)を基準年として、2031年3月期(FY31)までに42%排出量削減することを目標(4.2%削減/年 1.5℃シナリオに基づいた設定)としてグループ全体で取り組んでおり、当短期目標はSBTiより認定を取得しています。

排出量算定では、環境省「GHG排出量算定・報告・公表制度」の内容に基づいた算定方法や 排出係数を使用しています。

当社では2008年よりスコープ1・2の算定を進めてきていましたが、2024年に対象バウンダリと算定方法の見直しを行い再計算しました。
そのため、2022年3月期と2023年3月期のデータを掲載しておりません。(算定完了次第、更新予定です。)
過去の対象バウンダリと算定方法におけるデータは、アーカイブファイルにてご確認いただけます。

単位:トン-CO2

2021年
3月期
(基準年)
2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
2031年
3月期
(目標年)
スコープ1排出量 1,425.0 1,191.5 826.0
スコープ2排出量
(マーケットベース)
32,417.3 25,719.8 18,802.0
スコープ1+2排出量 33,842.3 26,911.3 19,628.0
基準年に対する削減率 - ▲20.5% ▲42.0%

スコープ1: 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
スコープ2: 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出

GHG排出量(スコープ3)

サプライチェーン全体での環境負荷低減のため、スコープ3排出量の算定・開示を開始しました。
対象範囲は「GHGプロトコル」や環境省の「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に基づいて算定しています。係数は「環境省排出原単位データベース」や「IDEAデータ」などを使用しています。

スコープ3における目標は、当社の排出量で大半を占めるカテゴリ1・11を対象に、2021年3月期(FY21)を基準年として2031年3月期(FY31)までに42%削減することを掲げています。
また、カテゴリ1においてはサプライヤーエンゲージメントにより、サプライチェーンにおける排出量削減にも取り組みます。 サプライヤーエンゲージメントでは、当カテゴリの排出量における10%のサプライヤーに対し、SBTiに準拠した目標設定への支援を通して、同目標設定を促してまいります。
これらの当短期目標は、SBTiによる認定を取得しています。

当社はスコープ3の算定を2011年より進めてきましたが、スコープ1・2と同様に、2024年において対象バウンダリと算定方法の見直しを行い再計算しました。
そのため、2022年3月期と2023年3月期のデータを掲載しておりません。(算定完了次第、更新予定です)
また、スコープ3のGHG排出量はカテゴリ1と11の活動により削減目標を定めているため、各カテゴリの目標値は設定していません。カテゴリ1のサプライヤーエンゲージメントにおいては、2024年に目標設定したため過去実績はありません。

単位:トン-CO2

対象活動 2021年3月期
(基準年)
2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期 2031年3月期
(目標年)
Cat1 製品や部材の調達 431,513.8 351,164.8 -

計算の概要: 購入した部材にかかる金額に対し、GLIOの排出原単位を使用した環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat2 資本財の購入 35,247.0 21,265.8 -

計算の概要: 固定資産増加額に対し、GLIOの排出原単位を使用した環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat3 調達している
燃料・電力の上流工程
4,663.1 3,783.1 -

計算の概要: スコープ1・2の実績をベースに、IDEAの排出原単位を参照して計算しています。

Cat4 調達物流や自社が
荷主の出荷物流
92,256.6 34,236.6 -

計算の概要: 調達に係る製品輸送と当社が荷主になる輸送における距離と重量の情報をベースに、IDEAの排出原単位を参照して計算しています。またWTWの計算も考慮しています。

Cat5 事業から出る廃棄物の処理 209.9 189.6 -

計算の概要: 種類別の廃棄物量に対し、IDEAの排出原単位を使用した環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat6 従業員の出張 1,725.8 1,184.8 -

計算の概要: 従業員数に対し、観光庁発行の旅行消費動向調査(2010)の排出原単位を使用した環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat7 従業員の通勤 4,513.2 3,117.8 -

計算の概要: オフィス形態や都市区分、出勤日数などを考慮した通勤データに対し、環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat8 自社が賃借している
リース資産の稼働
営業所のリース車両の使用燃料などが対象になりますが、スコープ1で算定します。
Cat9 自主が荷主ではない
出荷物流、小売店や
倉庫での販売・保管
43,060.6 32,875.7 -

計算の概要: 当社が荷主ではない輸送の距離と重量、また小売り店における販売・保管にかかる排出量をベースに、日本エネルギー経済研究所のエネルギー経済統計要覧の排出原単位を使用した環境省の排出DBを使用して計算しています。またWTWの計算も考慮しています。

Cat10 中間製品の加工 販売した製品・電子部品ともに加工はないため、当カテゴリは対象外です
Cat11 使用者による
販売製品の使用
1,512,052.3 968,792.8 -

計算の概要: 販売製品の消費電力や重量情報、自動車の燃費情報を活用し、自社内でLCAとして計算しています。

Cat12 使用者による販売製品の
廃棄時の輸送や処理
2,318.2 2,035.5 -

計算の概要: 種類別の廃棄物量に対し、IDEAの排出原単位を使用した環境省の排出DBを参照して計算しています。

Cat13 自社が賃貸者となる
リース資産の稼働
当社からの賃貸資産はないため、当カテゴリは対象外です
Cat14 自社主宰のフランチャイズ加盟店のスコープ1・2 当社にフランチャイズは存在しないため、当カテゴリは対象外です
Cat15 株式投資やプロジェクト
ファイナンスなどの運用
投資を業務としていないため、当カテゴリは対象外です
Scope3計 2,127,560.5 1,418,646.5 1,233,985.0
Cat1とCat11の合計 1,943,566.0 1,319,957.6 1,127,268.0
基準に対する削減率 - ▲32.1% ▲42.0%
分類 2025年3月期(目標設定年) 2030年3月期(目標年度)
Cat1:サプライヤーエンゲージメント率 - 10%(2029年度)

当社では、スコープ3において全体の排出量をモニタリングするとともに、 全体の90%以上を占めるカテゴリ1とカテゴリ11を削減目標対象として取り組みを推進しています。今後は削減進捗と企業・事業変化を把握しつつ、目標更新を行う計画です。

スコープ3: スコープ1・2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)

エネルギー使用量

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
電力 MWh 90,149.9 76,860.2 66,447.0 65,159.4
A重油 kL 430.6 465.1 1,120.9 546.3
軽油 101.9 110.5 56.0 7.5
ガソリン 221.6 78.6 79.1 201.6
灯油 17.9 21.1 8.5 7.0
LPG トン 104.1 83.3 61.3 57.6
LNG 0.0 0.0 38.0 5.5
都市ガス m3 338.6 153.0 66.4 67.4
冷水 J 4,677.9 2,642.4 1,419.0 1,495.5
温水 0.0 0.0 0.0 474.9
テラジュール換算
テラJ 948.5 803.3 721.6 600.1
分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
再エネ電力 MWh 280.9 242.5 2,816.9 3,198.0
再エネ率 % 0.3 0.3 4.2 4.9

関連データが取得できる国内外の拠点を対象にしています。

再エネ率は、使用電力のうち、購入/生成した再生可能エネルギー量の比率で計算しています。

水資源量

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
使用量 工業用水 千m3 167.5 14.7 54.0 49.7
地下水 50.5 54.3 11.9 6.9
上水道 425.5 413.5 402.9 283.6
643.5 482.5 468.8 340.2
排水量 公共用水域 157.6 4.1 42.5 18.2
下水道 358.6 353.2 307.9 239.5
その他 0.0 0.0 0.0 0.7
516.2 357.3 350.4 258.4

関連データが取得できる国内外の拠点を対象にしています。

廃棄物・有価物量、リサイクル比率

廃棄物・有価物において適正な廃棄処理を行うとともに、マテリアルリサイクルを推進しています。
日本国内の廃棄物処理法対象のうち、産業廃棄物として法令で定められている20品目を対象に算定しています。

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
燃えがら トン 0.9 0.8 1.5 0.0
汚泥 56.3 58.7 59.4 52.7
廃油 20.4 18.9 16.3 15.8
廃酸・廃アルカリ 9.7 8.2 13.1 1.4
廃プラスチック類 649.7 642.6 439.8 402.8
ゴムくず 0.0 0.0 0.0 0.0
金属くず 1,055.6 309.8 257.0 229.0
ガラス・陶磁器くず 19.5 16.7 13.2 4.8
鉱さい 0.0 0.0 0.0 0.0
がれき類 0.0 0.0 0.0 0.0
ばいじん 0.0 0.0 0.0 0.0
紙くず 2,774.1 2,543.3 1,038.3 959.2
木くず 120.2 147.8 123.8 64.1
繊維くず 0.6 0.1 0.7 0.0
動物系固形不要物 0.0 0.0 0.0 0.0
動植物性残渣(生ごみ等) 242.9 111.1 86.8 19.3
その他 725.4 458.5 238.7 434.3
5,675.2 4,316.5 2,288.9 2,183.4
リサイクル対象 5,647.9 4,275.4 2,278.4 2,172.0
リサイクル率 % 99.52 99.05 99.54 99.48

関連データが取得できる国内外の拠点を対象にしています。

化学物質管理

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
VOC排出量 トン 12.8 10.7 11.0 9.7
PRTR 取扱量 8.5 9.4 15.0 7.9
排出量 0.6 0.6 0.3 0.1

国内拠点のみを対象としています。

PRTR物質 単位 物質名 取扱量 排出量 移動量 消費量 除去
処理量
リサイ
クル量
大気 公共用水
・土壌
廃棄物 下水道
2024年
3月期
トン メチルナフタレン 6.9 0.0 0.0 0.0 0.0 6.9 0.0 0.0
フッ化水素及び
その水溶性塩
0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
トルエン 0.1 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0
1,2,4-トリメチルベンゼン 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
キシレン 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
酢酸2-エトキシエチル 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
2023年
3月期
メチルナフタレン 14.2 0.1 0.0 0.0 0.0 14.2 0.0 0.0
フッ化水素及び
その水溶性塩
0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
トルエン 0.2 0.1 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
1,2,4-トリメチルベンゼン 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
キシレン 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
酢酸2-エトキシエチル 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
2022年
3月期
メチルナフタレン 6.0 0.0 0.0 0.0 0.0 5.9 0.0 0.0
フッ化水素及び
その水溶性塩
0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
トルエン 2.3 0.5 0.0 1.7 0.0 0.1 0.0 0.0
1,2,4-トリメチルベンゼン 0.2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.2 0.0 0.0
キシレン 0.2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.2 0.0 0.0
酢酸2-エトキシエチル 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
2021年
3月期
メチルナフタレン 5.4 0.1 0.0 0.0 0.0 5.4 0.0 0.0
フッ化水素及び
その水溶性塩
0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
トルエン 2.5 0.5 0.0 2.0 0.0 0.1 0.0 0.0
1,2,4-トリメチルベンゼン 0.2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.2 0.0 0.0
キシレン 0.2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
酢酸2-エトキシエチル 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0

国内拠点のみを対象としています。

0.1トン以下の実績は、ゼロとして記載しています。

メチルナフタレンは発電用の重油に含まれ、1事業所1物質の取扱量が1トンを超えるものを集計しています。

大気汚染物質排出量

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
煤塵 トン 0.1 0.1 0.1 0.1
NOx 2.1 3.4 23.2 5.3
SOx 1.1 1.0 1.4 0.9

国内拠点のみを対象としています。

主要事業所の環境データ

主要事業所別に「エネルギー投入量」「廃棄物・有価物発生量」「化学物質排出量」 「水資源投入量」においてデータを取得し、進捗管理を行っています。
詳細データは、環境データ集をご覧ください。

パイオニアグループ 環境データ集
(2024年度発行 #2)
(PDF 368 KB)

ISO14001認証取得拠点

分類 単位 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
拠点数 国内 16 16 15 15
海外 13 11 10 8
従業員カバー率 グローバル % 95.1 95.1 93.5 93.6

従業員カバー率は、ISO14001認証取得拠点従業員数/全従業員数の割合で算出しています。

2025年2月時点の対象拠点は、環境マネジメントのページに記載しています。
環境マネジメント

当データ対象拠点リスト

当拠点は、2024年3月時点のGHG排出量の算定対象となる拠点を記載しています。

国内

  • パイオニア株式会社(文京本社・川越事業所・池袋オフィス・OEM営業オフィス)
  • 東北パイオニア株式会社
  • パイオニア販売株式会社
  • パイオニアサービスネットワーク株式会社
  • 株式会社テクニカルオーディオデバイセズラボラトリーズ
  • 最上電機株式会社
  • パイオニアシステムテクノロジー株式会社
  • パイオニアファインテック株式会社
  • パイオニアウェルフェアサービス株式会社
  • テーピーエス株式会社

海外

  • Pioneer North America, Inc./Pioneer Electronics (USA) Inc./Pioneer Automotive Technologies, Inc.
  • Pioneer Electronics of Canada, Inc.
  • Pioneer Europe NV
  • Pioneer RUS Limited Liability Company
  • Pioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.
  • Pioneer High Fidelity Taiwan Co., Ltd.
  • Pioneer Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.
  • Dongguan Monetech Electronic Co., Ltd.
  • Pioneer India Electronics Private Ltd.
  • PT. Pioneer Electronics Indonesia
  • Tohoku Pioneer (Vietnam) Co., Ltd.
  • Pioneer (HK) Ltd.
  • Pioneer China Holding Co., Ltd.
  • Pioneer Industrial Components (Hong Kong) Co., Ltd.
  • Pioneer Electronics Australia Pty. Ltd.
  • Pioneer International Latin America, S.A.
  • Pioneer Gulf, Fze.
  • Pioneer Electronics de Mexico S.A. de C.V.
  • Pioneer do Brasil Ltda.
  • Tohoku Pioneer de Mexico S.A. de C.V.
  • Mogami Dongguan Electronics Co., Ltd.
  • Pioneer Trading (Shenzhen) Co., Ltd.

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