地球温暖化防止

グローバル社会が2050年カーボンニュートラルの実現に向けて大きく動き始める中で、 パイオニアグループは、マイルストーンとして2030年3月期に自社からのCO2排出量（Scope1^※1＋Scope2^※2）を2018年3月期比で30%削減する目標を設定し、 活動を推進しています。継続的な省エネ活動や事業再編への対応、在宅勤務などの働き方の効率化などを推進した結果、2021年3月期実績は2018年3月期比で21%の削減となりました。 今後も再生可能エネルギーの導入・調達などを視野に入れ、早期の目標達成を目指します。
また、カーボンニュートラルはエネルギーに関連する社会構造、産業構造の大変革と認識しています。 当社が参入している産業分野では、車の使い方改革や物流革命などがカーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略として着目されています。 カーボンニュートラル社会において、当社がその社会的責任を果たすために、事業におけるサプライチェーンCO2排出量（Scope3^※3）の算出と削減を行います。 また、モビリティ分野で貢献する製品・サービスを生み出すためLCA^※4を積極的に進めていきます。

Scope1 ： 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）

Scope2 ： 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出

Scope3 ： Scope1、Scope2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）

LCA ： ライフサイクルアセスメント。製品やサービスに関する環境影響評価の手法

CO2排出量を製品ライフサイクル全体で削減するため、LCA（ライフサイクルアセスメント）を行いCO2排出量を分析、従来の製品に比べて排出量をどれだけ削減できたのかを見える化し、地球温暖化の防止に取り組んでいます。

ライフサイクルでの
CO₂排出量を分析

1. 原材料
2. 生産
3. 流通
4. 使用
5. 廃棄

LCA比較 活動紹介

現行モデルは部品点数の削減や軽量化により前モデルに比べサイバーナビで7.5%、楽ナビでは6.6％のライフサイクルCO₂排出量を削減する事が出来ました。
NP1のような新しいアイテムもLCAを考慮し開発を行っています。
今後も開発段階よりLCAの算定を実施し、CO₂排出の削減に努めていきます。

パイオニアグループが進める事業所における地球温暖化対策の目標値は様々なステークホルダとの約束を勘案し設定しています。 大規模事業所については省エネ法の枠組みにしたがって活動を推進していますが、事業所によっては地方自治体の進める温暖化対策を重視しています。

川越事業所では埼玉県の目標設定型排出権取引制度に参加し、製造業の決められた削減目標に対し削減活動を実施し、 排出権取引によらず目標を達成しています。

目標設定型温暖化対策計画書と実績

第三者検証

川越事業所は埼玉県の目標設定型排出量取引制度の報告にあたり、検証登録機関より第3計画期間の初年度である令和2年度の温室効果ガス排出量の第三者検証を受けました。
埼玉県の排出量検証ガイドラインに従い、バウンダリーの確認、計量ポイントの確認、エネルギー使用量のエビデンスの確認などを行い、 データの透明性と信頼性を確認することが出来ました。

再生可能エネルギーの導入

パイオニアグループのエネルギー使用量の83％は電力です。（2020年3月期実績）そのほとんどを電力会社から購入しています。 発電時に排出される温室効果ガスを考えると電力の質にも無関心ではいられません。 現在、再生可能エネルギーの導入は国内において川越事業所(埼玉県)で30 kWの太陽光発電設備を設置し利用しています

川越事業所の太陽光発電施設

クリーンドライエア供給装置運用見直しによる
温室効果ガスの削減

株式会社ソアー（東北パイオニアのグループ会社）の省エネ部会は、事業活動におけるエネルギー削減をテーマに、施設部門主幹の下で様々な部門が関わったワーキング形式で活動してます。 省エネ部会が着目したのは、生産現場で使用するクリーンドライエア供給装置の運転時間効率化でした。 クリーンドライエア供給装置は一度停止し再起動すると、生産に必要な低露点エアーへ回復するまでに4時間以上かかるため、生産スケジュールを詳細に把握する必要がありますが、関係する各部門と細かく調整ができる仕組みをつくり、適切なタイミングで運転停止することが可能になりました。このことにより、182.3 MWhの電力削減、CO2に換算して95.3 t-CO2の削減効果となりました。 このように株式会社ソアー（東北パイオニアのグループ会社）では、省エネ部会を中心に、関連部門が連携し温室効果ガス排出を削減するために、作業工程を最適化する工夫をしていています。