温室効果ガスの排出を
削減します
「気候変動」を最も重要な社会的課題の一つとして、カーボンニュートラルの実現に向けてサステナブル経営に取り組みます。自社からの温室効果ガス排出量においては、スコープ1※1とスコープ2※2では、2021年3月期を基準年として2031年3月期までに42%を削減するマイルストーンを設定しました。スコープ3※3では、当社の事業において排出量の大半を占めるカテゴリ1とカテゴリ11を目標対象にし、42%削減を掲げて取り組んでいます。同カテゴリ1では、サプライヤーに対し、科学的根拠に基づく温室効果ガス(GHG)排出量削減の目標設定と取り組みを促進・支援するサプライヤーエンゲージメント活動も推進していきます。
このGHG排出量削減目標を達成するために、化石燃料への依存を減らし、再生可能エネルギーへの移行や省エネ推進、将来的な技術革新の利用など積極的に進めていきます。
また、製品・サービスが関わるライフサイクルCO2についても、当社のお取引様と協力し積極的に削減に取り組んでいきます。さらに、当社はモビリティ分野において、車の使い方改革や物流革命などに貢献するソリューションサービスの提供を開始しており、カーボンニュートラルへの貢献と当社の成長を実現していきます。これらの気候変動に関連した情報開示を強化するために、TCFDやGRIといった国際イニシアチブに沿ったサステナブル経営戦略の整理、開示準備を努めています。
これらの活動を確実に推進するために、社内での環境教育も不可欠と考えています。定期的な情報共有や環境教育などを通して環境課題への意識を高め、カーボンニュートラルを早期に実現できるよう取り組んでいきます。
スコープ1: 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
スコープ2: 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
スコープ3: スコープ1・2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)
取り組み事例
徹底的な省エネ施策の推進
生産工程でのエネルギーの見える化と使用量削減を検討
川越事業所、Tohoku Pioneer (Vietnam) CO., Ltd. (TPV)
太陽光パネルの設置
Pioneer Manufacturing (Thailand) Co.,Ltd. (PTM)
再エネ由来の電力の調達
川越事業所、東北パイオニア株式会社

PTMの太陽光パネル
2022年11月稼働
当社は、GHG排出量を2031年3月期(FY31)に42%削減(FY21基準)とともに、2050年に向けてカーボンニュートラル達成を目標にしています。この目標を達成するために、GHG排出削減施策と削減推移についてロードマップを作成しました。
当社は環境マネジメントシステムを構築し、2030年の目標達成に向けて、電力の再エネ化、省エネ活動、電化を中心に活動を推進しています。今後もエネルギーの見える化などにより生産工程でのムダなエネルギーを徹底的に削除するとともに、計画的に省電力設備への切り替えを実施していきます。再エネ化に関しては、海外一部拠点においてオンサイトPPAの導入、国内拠点ではグリーン電力への切り替えを開始しておりGHG排出量の削減に寄与しています。未導入の拠点も含めて所在国や地域特有の状況を勘案しながら、再エネ導入や発電規模の拡大に取り組む予定です。また、当社は事業中期計画においてビジネス拡大に伴う製品生産量の増加を見込んでおり、それにともないエネルギー消費も増加する予測を立てています。エネルギー消費量が増加してもGHG排出量を削減するべく、エネルギーマネジメントシステム(EMS)の導入や再エネ証書の活用など多角的なアプローチも視野に入れながら早期の目標達成を目指していきます。
スコープ1・2削減ロードマップ
CO2排出量を製品ライフサイクル全体で削減するため、LCA(ライフサイクルアセスメント)を行いCO2排出量を分析、従来の製品に比べて排出量をどれだけ削減できたのかを見える化し、地球温暖化の防止に取り組んでいます。
例えば、部品点数の削減や軽量化により前モデルに比べ22年モデルのサイバーナビでは7.5%、23年モデルの楽ナビでは6.6%のライフサイクルCO2排出量を削減する事が出来ました。新開発モデルにおいてもLCAを考慮し開発を行っています。

パイオニアグループが進める事業所における地球温暖化対策の目標値は様々なステークホルダーとの約束を勘案し設定しています。 大規模事業所については省エネ法の枠組みにしたがって活動を推進していますが、事業所によっては地方自治体の進める温暖化対策を重視しています。川越事業所では埼玉県の目標設定型排出権取引制度に参加し、製造業の決められた削減目標に対し削減活動を実施し、排出権取引によらず目標を達成しています。
第三者検証
当社は開示するGHG排出量データの透明性と信頼性を向上するため、主要の8拠点におけるFY24のGHGデータ(スコープ1・2)に対して、一般財団法人日本品質保証機構(JQA)による第三者検証を受けています。
対象拠点(7社)
また、川越事業所では埼玉県の目標設定型排出量取引制度の報告にあたり、検証登録機関より第3計画期間・令和5年度における温室効果ガス排出量のスコープ1・2において第三者検証を受けています。 埼玉県の排出量検証ガイドラインに従い、バウンダリーの確認、計量ポイントの確認、エネルギー使用量のエビデンスの確認などを行いました。
パイオニアグループでは、温室効果ガス排出量の削減活動の一つとして、再生可能エネルギーの導入・活用を順次進めています。
タイにある生産工場では、2022年11月より屋根上に太陽光パネルを設置し、PPAモデルによる太陽光発電を導入し、工場全体の7%の電力を再生可能エネルギーで賄っています。年間のCO2排出削減推定量は約800トンです。

2024年4月から、事業所内の生産に関わる建屋で使用する100%の電力(事業所全体の73%)を、実質的に再生可能エネルギー由来の電力に切り替えました。
2025年4月には、新たな電力ラインにも実質的な再生可能エネルギー由来の電力を導入し、事業所全体の90%まで拡大しています。年間のCO2排出削減推定量は約3,000トンです。
2022年4月に事業所全体の50%の電力を水力由来の電力に切り替えていましたが、2025年4月に100%まで拡大しました。年間のCO2排出削減推定量は約1,200トンです。
本社部門が入るオフィスビル(東京都文京区/文京グリーンコート)では、実質的に再生可能エネルギー由来のCO2フリーな電気を100%使用しています。また、グループ会社のパイオニア販売株式会社が入るオフィスビル(東京都杉並区)など他拠点も実質CO2フリー電気の使用が進んでいます。
各拠点の再エネ電力(実質再エネ含む)比率
※2025年4月時点
| 拠点 | 再エネ電力(実質再エネ含む)比率 | |
|---|---|---|
| 国内拠点 | パイオニア本社 | 100% |
| 川越事業所 | 90% | |
| 東北パイオニア | 100% | |
| パイオニア販売 | 100% | |
| パイオニアシステムテクノロジー | 100% | |
| 横浜データセンター | 100% | |
| 海外拠点 | Pioneer Manufacturing (Thailand) | 7% |
| Mogami Dongguan Electronics | 25% |