商標・著作権など

本機は、電波法に基づく工事設計認証を取得しています。

ドルビーラボラトリーズの実施権に基づき製造されています。Dolby、ドルビー、Dolby Audio 及びダブルD記号は Dolby Laboratories Licensing Corporationの商標です。

Microsoft、Microsoft Edge、Windows、Windows Mediaは、米国 Microsoft Corporationの米国および／またはその他の国における登録商標または商標です。

本製品は、米国Microsoft Corporationが所有する技術を使用しています。また、米国Microsoft Licensing Inc.の許可を得ずに使用または頒布できません。

Apple、iPod、iPhone、iTunes、SiriおよびLightningは米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。日本におけるiPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。

App Store は、米国およびその他の国で登録されたApple Inc. のサービスマークです。
Apple、Apple のロゴは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc. の商標です。

Siriはマイクを通して機能します。

このアクセサリをApple 製品と使用することにより、無線の性能に影響を及ぼす可能性がありますのでご注意下さい。

Android、Google Play、Google ChromeはGoogle LLCの商標です。

Firefoxは、Mozilla Foundationの米国およびその他の国における登録商標です。

「VICS」および「VICS WIDE」は、一般財団法人道路交通情報通信システムセンターの登録商標です。

SDXCロゴはSD-3C LLCの商標です。

Wi-Fi®はWi-Fi Alliance®の登録商標です。

Bluetooth®ワードマークおよびロゴは登録商標であり、Bluetooth SIG, Inc.が所有権を有します。パイオニア株式会社は使用許諾の下でこれらのマークおよびロゴを使用しています。その他の商標および登録商標は、それぞれの所有者の商標および登録商標です。

HDMI、HDMI High-Definition Multimedia Interfaceという語、HDMIのトレードドレスおよびHDMIのロゴは、HDMI Licensing Administrator, Inc. の商標または登録商標です。

はDVDフォーマットロゴライセンシング（株）の商標です。

FSKARENは、富士ソフトの登録商標です。

NaviConは株式会社デンソーの登録商標です。

「docomo in Car Connect」「dアカウント」は、株式会社NTT ドコモの登録商標です。

MapFan®はジオテクノロジーズ株式会社の登録商標です。

This Product uses the Source Code of T-Kernel 2.0 under T-License 2.2 granted by TRON Forum (www.tron.org).

本製品に収録されたデータ及びプログラムの著作権は、弊社及び弊社に対し著作権に基づく権利を許諾した第三者に帰属しております。お客様は、別途規定されている場合を除いて、いかなる形式においてもこれらのデータ及びプログラムの全部または一部を複製、改変、解析などすることはできません。

この製品に含まれるブラウザの改変及び複製、この製品から分離させる行為は、行ってはいけません。

本製品の一部分にIndependent JPEG Groupが開発したモジュールが含まれています。

Entier（エンティア）は、株式会社日立製作所の日本国及びその他の国における商標です。

1.　最終需要家は、特定の１台の装置にのみ添付ソフト複製物を複製できるものとします。
2.　最終需要家は、添付ソフト複製物の全部又は一部を第三者に対し、有償であると無償であるとを問わず、譲渡、使用許諾その他の方法で使用させてはならないものとします。
3.　最終需要家は、添付ソフト複製物の全部又は一部を逆アセンブル若しくは逆コンパイル又は改変することはできないものとします。
4.　最終需要家は、第１項に定める場合を除き、添付ソフト複製物の全部若しくは一部を複製し、又は他のプログラムと結合してはならないものとします。
5.　最終需要家が添付ソフト複製物の全部若しくは一部を単独で又は他の製品と組み合わせ、直接又は間接に次の各号のいずれかに該当する取扱いをする場合、最終需要家は、「外国為替及び外国貿易法」の規制及び米国輸出管理規則等外国の輸出関連法規を確認の上、必要な手続をとるものとします。

　(1) 輸出するとき。
　(2) 海外へ持ち出すとき。
　(3) 非居住者へ提供し、又は使用させるとき。
　(4) 前３号に定めるほか、「外国為替及び外国貿易法」又は外国の輸出関連法規に定めがあるとき。

注１：上記の「最終需要家許諾条項に記載すべき事項」の内容については、第5条第3項及び第4項の場合には本別紙中「添付ソフト複製物」とあるのを「本件装置用組込用ランタイム」に、第6条第2項の場合には本別紙中「添付ソフト複製物」とあるのを「結合添付ソフトウェア」にそれぞれ読み替えるものとします。
注２：第6条第1項第3号又は同条第2項第2号の規定に基づき添付ソフト改良版に係る最終需要家許諾条項を本別紙に従い甲が作成する場合、本別紙中「添付ソフト複製物」とあるのを「添付ソフト改良版」と読み替えるものとします。

その他、製品名などの固有名詞は各社の商標又は登録商標です。

お客様が録音（録画）したものは、個人として楽しむなどの他は、著作権法上、権利者に無断で使用できません。

弊社は、本製品に収録された地図データなどが完全・正確であること、及び本製品がお客様の特定目的へ合致することを保証するものではありません。

本機は日本国内専用です。GPSの測位範囲が異なる外国ではご使用頂けません。

本製品の仕様及び外観は、改善のため予告なく変更する場合があります。また、取扱説明書の内容と実物が異なることがあります。その場合における本製品の改造、またはお取り換えのご要望には応じかねます。