省資源と資源循環

廃棄物・有価物に
関する取り組み

持続可能な資源循環活動のために、リサイクル活動の推進や廃棄物・有価物の発生量削減に努めていきます。

資源の有効活用に対する考え方

パイオニアはむだな材料を投入せず、投入した資源はむだなく利用して製品を出荷することを目標としています。このような考え方から、事業活動時に発生する廃棄物(不要物)と有価物(資源として市場価値のある物)を評価指標に入れて活動を推進しています。

職場のゴミの分別 リサイクル活動の促進(埋め立て廃棄物の削除) リサイクルの質の向上(熱回収→再利用) 有価物を含めた発生量の削減(むだな資源を使わない)

廃棄物・有価物の削減

廃棄物・有価物の発生量を減らすために、リサイクル可能な有価物を含めて、生産プロセスにムダな材料を投入しない工夫を継続的に行っています。
また、事業所からの廃棄物をリサイクルし、埋め立て処分量をゼロに近づける活動を実践しており、2018年3月期実績ではリサイクル率は国内99.7%、海外は99.0%でした。

廃棄物・有価物の発生量推移

リサイクル率

詳細データはデータ集をご覧ください。

パイオニアグループ 環境データ集 2020(PDF 763 KB)

資源の有効利用 活動事例(川越事業所)

製造機材の洗浄に使用している「IPA(イソプロピルアルコール)」以前は古くなったものを使用後に廃棄していました。排出先から再生品を購入できれば、納入時に廃液を搬出することができ、輸送面もメリットがある事に着目。半年間試行錯誤を行い新品と同性能の再生品を排出先から納入することに成功しました。

化学物質イソプロピルアルコール(IPA)の再資源化

パイオニア 使用済みIPAを排出 廃棄業者兼再生業者 再生IPAを納品

分別解体によるリサイクル推進事例(川越事業所)

社内にリサイクルセンターを設置し、分別解体を行っています。開発時、性能評価をおこなった試作品は分解廃棄していますが、リサイクル業者との情報交換を実施し、環境的に有用金属回収が可能な分解レベルを設定しました。回収場所にはICの種類や回路、材質などの種類ごとの回収単価を表示しています。捨てるときの資源として価値を金額で表示する事で、分解・分別に対する意識向上に繋がりました。

リサイクルセンター

ごみ袋の番地制による分別意識向上事例(川越事業所)

各フロアー毎に番号を振り、全てのゴミ袋に番地を記入し、分別間違いがあった時、部門にフィードバックができるようにしています。間違いがあった項目については、e-ラーニングによる環境教育で、分別間違い事例ベスト10として事業所内に展開しています。

生産系プラスチック類回収システム構築による
24品目の再資源化推進(川越事業所)

従来から川越事業所で取り組んできたビニールラップ、ミラーマットなど8品目のプラスチック類の分別・再資源化の活動に加え、排出現場である製造部門において、品目ごとの棚作成や表示の工夫による分別の徹底を実施することにより、合計24品目まで拡大しました。 これにより、生産系プラスチックはほぼ全て再資源化が可能となり廃棄量削減を実現しています。

製造部の分別棚

販売店での電池リサイクル

世界各地の電池指令に対応するため、マーク表示、取り外し容易化設計を実施するとともに販売店では電池回収を進めています。 PBL(ブラジルの生産法人)では、独自に使用済み電池の回収BOXをつくり、 ブラジル各地にあるサービス代理店(約200店)の受付カウンターに設置し、 電池の回収を行っています。集められた電池は適切に、同国の電池規制にそって 処理されています。
また、日本ではコードレス電話機、ポータブルナビなどの当社製品には小型充電式電池を使用していることから、資源有効利用促進法に基づき、リサイクル協力事業者として一般社団法人JBRCに加盟し、使用済み小型充電式電池の回収とリサイクルにも取り組んでいます。

Japan Portable Rechargeable Battery Recycling Center

ブラジル現地法人がデザインした
電池回収BOX

再生処理設備導入による排水の再利用化

パイオニアマイクロテクノロジー(山梨県)は、半導体デバイスの生産で地下水を使用していますが、水資源の保全の為生産プロセスから出る排水の再利用に取り組みました。配管の接続を変更し再生処理設備に最適な排水が流れるように改善しました。こうして、今まで排水処理設備から下水に流れていた水の半分が再生処理設備から再利用系統に戻すことができるようになりました。

地下水 純水製造設備 生産プロセス1 排水処理設備 下水 改善後 地下水 純水製造設備 生産プロセス2 再生処理設備 再利用

詳細データはデータ集をご覧ください。

パイオニアグループ 環境データ集 2020(PDF 763 KB)